Apr 13, 2009

注文家具は一生も

お好みのデザインで作ってくれと注文家具は一生ものです。一気に配置されると嬉しいのですが、注文の家具は、価格も良いので、私は好きな家具メーカーの一年に一度か作ってくれて集めることにしています。年に一度、自分へのご褒美。注文の家具は、メンテナンスし続けることがあるので一生ものとして大切に使用しています。
電気などのエネルギーを使用せずに、夏は涼しく、冬は暖かく。もちろん、週刊明るい時は照明も使用せず。それを目標にすることが究極のエコハウスです。そんなエコハウスを実現するには、確固とした断熱性を備えた、風の流れを考えることが重要です。たとえば、外部の空気を一旦床のインポート、夏は涼しく冷やしで屋内冬は冷たい空気を暖めるのキャプチャなどの工夫も。構造と設計はまだ改善の余地があるエコハウス。これから期待したいものです。
 「第15回まごころふれあい絵手紙展」の表彰式が20日、横浜市西区のみなとみらいギャラリー(クイーンズスクエア2階)で開かれ、県内をはじめ全国の入賞者計28人が出席し、賞状と記念品を受け取った。

 あいさつに立った郵便事業会社の伊東敏朗副社長は「東日本大震災では、避難所に郵便物を届けて、たとえそれが請求書であっても感謝された。『助かった』という実感からなのでしょう。皆さんの手紙には、さらに絵という付加価値が付いて、感動を与えてくれている」と話した。

 絵手紙と、写真をベースにした写手紙部門の入賞作品69点を含む全応募作品(2212点)は、同ギャラリーで22日まで展示されている。「がんばるぞ 日本」を副題にしたこともあり、震災復興を祈念する作品が目立ち、復興への思いや応援のメッセージが添えられている。

 催しは手紙文化の普及、発展を目的に郵ネットサービス、地球・絵手紙ネット協会が主体となって毎年実施しており、神奈川新聞社はじめ地方新聞各社、tvk、郵便事業会社、横浜南央ロータリークラブなどが後援した。米国、中国、豪州など海外からも多くの作品が寄せられた。

 今年から、中国の人民中国雑誌社が後援団体に加わるなど、国際色豊かなイベントになっている。表彰式では、海外から届いたメッセージも披露された。

【関連記事】
「まごころふれあい絵手紙展」の入賞者決まる、17日からみなとみらいで展示/横浜
まごころふれあい絵手紙展始まる、写手紙と合わせ2155点/横浜
四季の移ろいや何気ないひと言を絵手紙に、5年間の交流展示/相模原
心こもった絵手紙1500点、みなとみらいで展示会/横浜
夏のすいせん図書読書感想文コンクール表彰式、計18作品選ばれる/神奈川


 おいしいパンを提供し続けたい―。横浜市中区元町で1969年に創業したパン店「ポンパドウル」社長の三藤(みとう)達男さん(61)の講演会「パンと歩む道」が20日、同市中区太田町の横浜メディア・ビジネスセンターで開かれた。9月から神奈川新聞で自叙伝連載「わが人生」がスタートするのを踏まえた講演で、約100人の来場者に経営エピソードやパン作りへの思いを熱く語った。

 同社はフランスパンを中心に焼きたてを提供するパン店を経営し、現在、岩手から鹿児島まで約80店舗を展開している。三藤さんは創立時から商品開発や経営に携わり、94年に父親の跡を継ぎ社長に就任した。

 大切にしているのは「焼きたてで、品質が良くて、種類が豊富である」ことという。1番人気の「チーズバタール」は、フランスパンの中に「チーズを入れたい」とする三藤さんと、「それは邪道」と譲らぬフランス人技術者が、口論になりながら誕生したというエピソードを紹介。店舗内に工房を設けるようになった経緯なども明かした。

 新製品の開発にも力を入れる。「これからもお客さまが喜ぶおいしいパンを提供できるよう、頑張りたい」と話していた。

 講演会は神奈川新聞社が主催し、ポンパドウルの共催。三藤さんの「わが人生」は、9月1日から約2カ月間、行われる予定。

【関連記事】
商売繁盛の秘訣さぐる、食の創業フォーラム/神奈川
90年の歴史に幕、スーパーマーケット「グルッペ本牧」閉店/横浜


 小田原市の「まちづくり学校」が20日、市役所で開講し市民約40人が参加した。東日本大震災による原発事故を受け、安全な自然エネルギーの普及による地域自給の可能性について考えた。

 講師は、NPO法人環境エネルギー政策研究所の研究員2人が務めた。国内外の先進的な事例を挙げながら、実現のためには地域が主体的に取り組むことが重要であると訴えた。

 国内の自然エネルギーの供給割合は、全体の3%程度(自給率)と原子力などに比べて低い現状を説明。それでも、都道府県別では11県が10%を超えているが、小田原は0・65%にとどまっているとの独自の推計値を示した。

 太陽光発電の普及が進んでいる長野県飯田市では、市民出資による事業化が成功している。出資金を集めるには「10年以上の長期の契約がポイントになる」と説明した。

 自然エネルギーの自給を目指すには、まず地域の事情に合ったエネルギーを選択。「核」となる人や団体が大切となり、国や自治体が支援、地元企業が協力する場をつくることが必要であるとした。

 エネルギー自給に関する今回の講座は21、28日も引き続き行われる。

【関連記事】
目指せ「小田原電力」、加藤市長が公開対談で再生エネルギー自給に意欲/小田原
電力政策
「横浜グリーンバレー構想」具体化へ、低炭素型モデル地域形成を目指す/横浜市
スマートグリッド
太陽熱利用給湯システムの実証で横浜市が東京ガスと連携、3月スタート/神奈川


Posted at 02:26 in Government | WriteBacks (0) | Edit
WriteBacks
TrackBack ping me at
Post a comment

writeback message: Ready to post a comment.